仮想通貨ビットコインが最高値を更新？取引に興味があるけれど、いくらから始めたらいいのかな？そもそも大金を持っていないし・・・ まだ投資しても間に合うかな？また暴落してしまうのでは？
こんな疑問にお答えします。
外資系で働く米国公認会計士USCPAです。
仮想通貨を初めて1年足らずですが、30万で開始した投資金額は、現在3倍以上になっています。
もともとが少額なので、大きな儲けではありませんが、高級時計を購入できるくらいの儲けにはなったかなと思います。
とりあえず口座開設しておく方はどうぞ⏬
いきなり結論です。
結論 仮想通貨取引Coincheckなら、仮想通貨が最低500円、ビットコインは6,290円から取引することが可能です。 ただし、振り込み手数料を考えておきましょう。 Bitflyerなら1円単位で取引可能。 世界経済の動きを見ると、取引をしないリスクの方も考えておきましょう。
仮想通貨はいくらで始められる？
2021年3月、仮想通貨ビットコインが最高値更新したニュースを見た方も多いのではないでしょうか？
3月22日現在、629万円程度で推移しています。
そんな大金持っていないよ・・・・
という方も安心してください。
ほとんどの仮想通貨取引所では、単位以下の仮想通貨でも購入可能
仮想通貨は、一単位あたり数円から数百万円の価格にもなりますが、実は単位以下でも取引可能です。
おすすめ取引所Coincheck
ちなみに、Coincheckは最小の購入・売却注文金額がなんと500円。
このコインチェック、仮想通貨アプリダウンロード数3年連続No.1です。
残念ながら、ビットコインは少々高めで、0.001BTC以上、つまり6,290円（3月22日現在レート）となっています。
- 取引所：0.05BTCかつ500円以上
- 販売所：円建てで500円以上、BTC建で0.01BTC相当以上
それでも6千円強であれば、サラリーマンのお小遣いでも手が届く範囲ですね。
最も少額ですむ取引所Bitflyer
とにかく少ない金額で取引したい方には、Bitflyerがおすすめです。なんと1円単位で取引が可能。
- ビットコイン販売所：0.00000001BTC
- ビットコイン簡単取引所：0.001BTC
入金手数料は？
気を付けておかなければいけないコストが実は入金手数料。
多くの証券会社やFXは手数料無料ですが、仮想通貨取引所は有料がほとんどです。
Coincheckの場合
- 銀行振り込み：無料
- コンビニ入金：上限30,000円。30,000円未満が770円、30,000円以上30万円以下が1,018円
- クイック入金：上限なし。30,000円未満が770円、30,000円以上50万円未満が1,018円、50万円以上の場合、「入金額x0.11% + 468円」
- 日本円出金：407円
Bitflyerの場合
-
- クイック入金（住信SBIネット銀行から）：無料
- クイック入金（そのほかの銀行から）：300円
- 出金（三井住友銀行）；220円（3万円未満）、440円（3万円以上）
- 出金（その他の銀行）：550円（3万円未満）、770円（3万円以上）
実は、仮想通貨での入出金も可能なのですが、まだまだ少ないと思いますので、ここでは割愛します。
初心者におすすめな取引所
仮想通貨取引のためには、取引所に口座を開設する必要があります。
いくつか国内取引所がありますが、初心者におすすめの取引所がCoincheckです。
理由その１ 購入できる仮想通貨の種類が豊富
ビットコインの他、多くのアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）の取引が可能です。その数、国内最高の15種類。
アルトコインは、ビットコイン以上に価格のブレ幅が大きいことが特徴。
例えば、最近日本で取引開始したENJ（エンジンコイン）は、2020年12月31日の価格が約12.7円/ 、2021年3月25日には229.81円にも跳ね上がっています。
理由その２ スマホアプリが使いやすい
スマホにCoincheckアプリをダウンロードすれば、ほとんどの取引がスマホで完結可能、しかも無茶苦茶わかりやすいです。
仮想通貨の売買だけでなく日本円の入出金までスマホでOKです。
しかも、ワンタイムパスワードを生成する”Google Authenticator”での二重認証なので安全です。
理由その３ 年利5％ 貸し仮想通貨サービス
Coincheckには貸し仮想通貨サービスがあります。利率は年利5％。
長期保有を前提に仮想通貨を始める方、どうしても短期売買を繰り返して損大利小を繰り返してしまう方におすすめです。
理由その４ 実際に僕が口座開設した時のサービスが最もスムーズ
実は、Bitflyerにも口座開設を申請したのですが、住所がどうしても承認されなかったのですよね。
どう見ても運転免許証と同じように入力されているのにエラー表示される始末・・・
カスタマーサービスに電話したのですが、「運転免許証と同じように入力してください。」と繰り返されるだけ。
結局、住所認証されないので、諦めました・・・・・
同じように入力エラーを繰り返したCoincheckについては、カスタマーサービスにメールしたところ、審査を通すことができました。
入力内容の正誤を判断しているのは人間ではなくシステムです。
ただ、システムが正常に作動しなければ、人間がサポートしなければなりません。
たまたまでしょうが、Bitflyerはその人間によるサポートが不親切だったということです。
ビットコイン価格は上昇する？将来性は？
今は最高値更新中だけどバブルじゃないの？これからも上昇する？
という疑問が出そうです。実際に2017年には暴落が起きて、最近まで価格が低迷していました。
一方、2021年3月現在、ビットコインが上昇継続する条件がいくつか存在しています。
大企業がビットコイン投資に参入
多くの海外上場企業がビットコインへの投資に参入しています。
2017年までは個人投資家が中心の市場でした。
しかし、世の中は一変、テスラやスクエア等の大手海外上場企業がビットコインに投資を開始しています。
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投資銀行の予想
ドイツ銀行は2021年3月17日のレポートでビットコインは重要すぎて無視できない。というレポートを公表しました。
レポートの中で面白いのが、ビットコインとテスラ株を比較している点です。
実は、ビットコインの決済は、全世界のドル円決済の0.05%, ドルポンド決済の0.06%にすぎません。
一方、かつてのテスラは、未来の車になるか？それともすぐに死に体となるかという活発な議論がされてきました。
いまではどうでしょう？モデル３という車種を発表、1年で株価は約5倍に値上がりしています。
今のビットコインの状況に似ていませんか？
レポートでは、ビットコインが評価を上げるためには決済通貨としての価値を示す必要があると結論づけています。
一方、ドイツ銀行はデジタル資産についての顧客サービスを開始していますので、決済通貨としての価値があると考えているのかもしれません。
ビットコインETFの可能性
ETFとは上場投資信託のことです。
実は、米国ではビットコインETFの上場がなかなか承認されずにいました。
ところが、意外な国がビットコインETFに積極的になっています。
それがカナダです。
実に2つのビットコインETFが承認され、トロント証券取引所に上場しています。
しかも販売好調。
2021年2月18日「BTCC」がビットコインETFとして初上場し、初日取引は100億円、1週間で500億円にも達しています。
一方、これまでビットコインETFに消極的だった米国でも風向きが変わってきています。
最近では、大手投資会社がETF承認を申請、承認は時間の問題と言われています。
米国SECの方針が変化しつつある理由の一つがバイデン政権。
新たにSEC長官にバイデン政権によって指名されたゲーリー・ゲンスラー氏が仮想通貨に前向きなためです。
ニューヨーク証券取引所にビットコインETFが上場すれば、カナダ以上のインパクトがあることは必至です。
取引所に口座開設することは控えたいという個人投資家や社内ルールで仮想通貨取引ができない機関投資家がETFに殺到するでしょうね。
バイデン政権1400ドル（15万円）現金給付決定
まもなく景気刺激策として、1400ドル（約15万円）の現金給付が始まります。
この現金給付はどの市場に消費・投資されるのか？気になりませんか？
下記フォーブスの記事によると、多くの米国人が仮想通貨や株式購入に1400ドルを当てる計画のようです。
他に買うものやローンの返済があるだろう。と思うかもしれませんが、長期間であれば投資利回りがインフレ率を上回ることは歴史が証明しています。
とはいえ、一時的な上昇で急降下する可能性も高いです。
上昇後に利益確定するのか、そのまま持ち続けるかは人それぞれでしょうね。
ちなみに、僕は長期的な仮想通貨の成長に投資しているので、老後まで持ち続ける予定です。
まとめ
今回の記事は以上となります。
ビットコイン価格が600万円越えと聞いて、購入を諦めていた方も、6000円台で買えるとなれば試しにやってみよう感じるかもしれませんね。
つまり、上がる可能性が高い投資対象であれば、小さいリスクで大きなリターンを得ることが可能な世の中になっているということです。
20年ほど前までは、こうした値動きの激しい投資対象は一部の金持ち投資や機関投資家のみ取り扱うことができました。
ビットコインをははじめとした暗号資産にはどんどん資金が集まっています。そこにはインフレ期待があることは明らかです。
仮にインフレに変化する場合、最も損をする人間は株や不動産、仮想通貨を持たない一般庶民です。
ここは、このトレンドに乗っておくことで、持たないリスクを下げることもての一つかとなと思います。
やってみることで、見えてくることもあると思いますよ。
それでは。