短期で稼げるトレード手法を紹介しているブログなどあるけれど、どうも胡散臭い・・・ もしもそのようなトレードがあるのであれば実際のデータを見てみたい。 また、再現性はあるのかな？
このような疑問にお応えします。
外資系企業でマーケティングの仕事をしている米国公認会計士（USCPA)です。
株や投資信託の投資歴20年ほどになります。
今回、かなり利益率の高いトレードを経験することができたのでご紹介したいと思います。
いきなり結論です。
結論 百聞は一見に如かず。実際のトレード記録、スクリーンショットを公開します。 今後もこのように利益を出せるかどうかは誰にもわかりませんが、やらないリスクもあります。
この記事の内容
【公開】3ヶ月で30％アップ 総資産内訳
答えは、暗号通貨によるトレードです。
まずは、ぼくがCoincheck仮想通貨取引所で保有している総資産内訳を共有します。
株やFXで約20年の経験がありますが、ここまでの利益率を出すことができたトレードは初めてです。
仮想通貨と聞いてもピンと来ない方もいると思いますので、まずは仮想通貨とはなんなのか？
そして、どのようにしてこの利益を出すことができたのか、簡単にご紹介したいと思います。
仮想通貨（暗号通貨）とは？通常のお金とどう違う？
仮想の通貨？
とは一体なんでしょう？仮想のお金であれば、RPGゲームにも登場しますよね？
また、電子マネーというものもあります。それらと仮想通貨はどう違うのでしょう？
一言で言えば、インターネットのみで流通している通貨のことです。
それでは、”通貨”とは何でしょう？
通貨とは次の役割を満たす物をさします。
ポイント
聞いてみればなるほどと思うのではないでしょうか？
しかし、通貨がこれらの役割を果たすためには、ある条件を満たす必要があります。
つまり、使う人々の「信用」です。
通常通貨も仮想通貨も信用できない？
人々がお金に価値があると信用しているからこそ、交換、貯蓄、そして価値を図ることができます。
貨幣通貨はインターネット上でしか存在しないから信用できないという人たちもいるかと思います。
ところが、通常の通貨についても、全ての通貨が紙幣や効果として存在するわけではありません。
日本では、2020年11月時点で流通している現金の総額（M1）は約923兆円です。
そのうち、紙幣や貨幣として実在している金額は108兆円でした。
この金額もものすごい量ですが、実に814兆円もの金額は銀行預金として帳簿に存在しているにすぎないのです。
それでは、通貨は実在していないにもかかわらず、どのようにして信用されるのでしょう？
通貨は管理されている
通常通貨と仮想通貨では管理する手法が異なります。
- 法定通貨：国家中央銀行が管理者です。
- 仮想通貨：ブロックチェーンという仕組みで全取引を参加者全員で監視します。
通常の通貨は、国が管理してその価値を保証することが法律で定められています。
そのため国民はその国の通貨を信用できるのです。
一方、仮想通貨はブロックチェーン技術を利用して全取引データを全員で共有しています。
仮に一部の人間が取引データを改ざんしても、他全ての人間の取引データがありますので、即座にチェックすることができるのです。
仮想通貨は、そのように参加者全員でチェックする仕組みを導入することで信用を得ています。
通貨の発行上限
皆さんは量的緩和政策という言葉をニュースで聞いたことがあると思います。
これは、簡単に言えば、世の中に出回るお金の量を増やして経済を活発にしようという政策です。
つまり、国は通貨の量を操作することができるということです。
一方、仮想通貨は発行上限が定められています。
- 法定通貨：経済状況によって発行枚数を変更できます。
- 仮想通貨：発行上限枚数が定められています（＝貨幣価値が維持できる！）例えば、ビットコインの発行上限枚数は2,100万枚です。
例えば、平成30年年末には日本円の発行金額は110兆円でした。
一方、バブル絶頂期の平成元年では、37兆円と3分の1。つまり、経済が落ち込むとともに日本円の発行額は3倍に伸びた訳です。
逆にビットコインは2,100万枚と発行上限枚数が決められています。そのため、金（ゴールド）と同じように希少性が生まれるのです。
米国のジャスダック上場企業の一つ「Microstrategy」は400億円相当のBitcoin(ビットコイン）を購入したと発表しました。
さらに全ての財務責任者は資産の一部にBitcoin(ビットコイン)を組み入れるべきと持論を展開しています。
Microstrategy 400億円ビットコイン購入（英語です）
決済手段
いずれも所有権の移転が可能です。
簡単に言えば、国内外での買い物や送金をすることが可能です。
しかも仮想通貨を使えば、早く割安に海外送金をすることができます。
例えば、通常の通貨を米国に送金する場合、送金申し込みから相手への到着までに1週間程度かかります。
一方、仮想通貨を使えば、送金相手にほぼ一瞬で送金することが可能となっています。しかも無料か格安です。
仮想通貨の購入方法
仮想通貨は仮想通貨取引所で購入することができます。
仮想通貨取引所には、「Coincheck」、「bitFlyer」、 「GMOコイン」が代表的です。
その中でも、今のところのおすすめは上場会社「マネックスグループ」が運営する「Coincheck」一択です！
なぜ「Coincheck」なのか？
かつて仮想通貨の一つNEMを流出させた事件で有名になった会社です。
通常であれば、流出事件を起こした会社などお勧めできませんが、しっかりと経営再建され別会社のように変貌しています。
「マネックスグループ」傘下で経営再建を測った結果、金融庁から「仮想通貨交換業者」として認可されているのです。
ポイント
- 仮想通貨アプリダウンロード数3年連続No.1
- サービス・スマホの使いやすさNo.1
- 国内最多12通貨の取引可能
- 最低取引単位何と500円
- 手数料0％
アプリで完結 簡単口座開設
久しぶりに金融機関？の口座開設をしましたが、個人認証までアプリで完結できました。
Youtubeで登録・口座開設方法が公開されているので一眼で解説方法が分かりますね。
とは言え、口座解説にトラブルはつきものです。
参考までに、ぼくが実際の口座開設で難しいと感じたポイントをご紹介します。
住所が認識されない。
ぼくの場合、免許証に記載されている都道府県を入力しなかったため認証されませんでした。
東京都や政令指定都市に住んでいる方は、都道府県を記入しないクセがついているかもしれません。
都道府県から正確に記載しましょう。
免許証に建物名（マンションやアパート）が記載されていなければ記載しないように。
番地や号にも気を付けましょう。
bitFlyerでは、何度も正しい住所を入力しましたが、ついに認証されることはなく、口座開設を諦めました・・・
IDセルフィー撮影
なんのことかわからない日本語ですが、免許証を持ってスマホで自分を撮影することです。
以下のURLに記載された注意点を守って撮影しましょう。
意外と認識してもらえないケースがあります。
仮想通貨（暗号通貨）が上昇する3つの理由
最近、2017年以来のバブルが予想されていますが、一体なぜでしょう？
上昇基調となっている理由は、以下の3点が挙げられます。
- コロナ 禍で世界的に金融緩和。カネ余り状態
- 機関投資家の参戦が加速
- 特に途上国が債務超過で、通貨切り下げ続出
簡単に言えば、通貨を管理する「政府」や「中央銀行」への信用が薄れているということでしょうね。
一方、発行枚数上限が定められている仮想通貨は価値が損なわれる可能性が少ないと考えている人が増えているのです。
いわゆる、仮想通貨は供給量である発行数が一定である一方、需要が増えているため上昇しています。
まとめ
結論から言えば、「仮想通貨は大化けする可能性あり。」です。
一方、変動幅が大きすぎてリスクが高いことを示しています。
大事な老後資金や教育資金を作る「投資」をするには適しているとは言えません。
ぼくの場合、現金融資産の3−4％を仮想通貨に振り向けました。
短期的には大きな下落もする可能性があるので、この程度が限界です。
長期的に考えると、超低金利政策が当たり前の世界になっていますので、法定通貨現金で保有するくらいなら、仮想通貨に一部振り分けた方がリスク分散になるという考え方です。
あくまで、NISAやiDeCoで金融資産を積み立てていることが前提です。
仮想通貨よりは、株や投資信託、ゴールド（金）などの資産をNISAやiDeCoで積み立てることから始めましょう。
金融リテラシー、リベラルアーツを高めることが将来の不安を払拭し、豊かで自由な人生につながります。
この記事が少しでも皆様のお役に立ち、行動に移すきっかけになっていれば嬉しいです。
